トロン（TRX）は、トロンネットワーク上のネイティブトークンで、トランザクション手数料の支払い、ステーキングなど、幅広い用途で使われています。
この記事では、S.BLOXで2025年9月24日に取扱いを開始したトロン（TRX）の基本情報、その特徴や購入方法、今後の可能性についてわかりやすく解説します。
トロン（TRX）の基本情報
| 名称 | トロン |
| ティッカーシンボル | TRX |
| 初回発行日 | 2017年8月 |
| 発行上限* | なし（最大供給量の固定上限は設定なし） |
| 価格** | 45.08円 |
| 時価総額*** | 約4兆2,537億円（9位） |
*2025年10月29日現在
**2025年10月29日、S.BLOX終値
***2025年10月29日、CoinMarketCap調べ
トロン（TRX）は、高速で、なおかつ低コストな処理性能を実現しているトロンネットワーク上のネイティブトークンで、取引手数料の支払いをはじめ、DAppsやDeFiなどの幅広い用途で活用されています。運営は2021年12月にTRON FoundationからTRON DAOへ移行し、現在は、投票で選出された上位27名のSR（Super Representative）がブロック生成とネットワークパラメータ変更の投票を担う非中央集権的な体制で運営されています。
トロン（TRX）の誕生
トロンネットワークは、2017年、実業家のジャスティン・サンらが、仲介者を介さずクリエイターに直接収益が届くデジタル配信基盤を目指して開発を開始しました。当初、トロン（TRX）はイーサリアム（Ethereum）上のERC20トークンとして発行されましたが、2018年5月にトロンネットワークのメインネットが公開され、同年6月に、トークンのメインネットへの移行が開始されました。以降、Dappsの開発基盤として注目を集め発展した結果、2025年10月29日現在では、1,000以上のDAppsが稼働しており、様々な用途で利用されています。
トロン(TRX/TRON)の特徴
トロン（TRX）の発行基盤であるトロンネットワークについて技術的な特徴を解説します。
- トランザクションの高い処理能力
トロンネットワークは、コンセンサスアルゴリズムとしてDPoS（Delegated Proof of Stake）を採用し、選出された27名の検証者（SR）が約3秒程度ごとにブロックを生成します。多数のバリデータが同時参加するコンセンサスアルゴリズムであるPoS（Proof of Stake）に比べ、チェーン設計上、合意に必要な処理が少なく、1秒あたりの取引処理数は高水準になりやすく、混雑時でも遅延が生じにくい仕組みです。一方で、検証者が上位27名に限定されるうえ、投票の仕組みと報酬分配ルールの性質上、上位メンバーが長期に固定化しやすいため、検証者の分散性はイーサリアム（Ethereum）より小さくなるというトレードオフもあります。 - TVMの採用
トロンネットワークは、スマートコントラクトの実行環境としてTVM（TRON Virtual Machine）を採用しています。イーサリアム（Ethereum）の実行環境であるEVM（Ethereum Virtual Machine）と高い互換性を持ち、Solidityで実装が可能です。そのため、EVM上で動作するアプリケーションをトロンネットワークに比較的容易に移行できます。
トロン(TRX)の購入方法
トロン（TRX）の購入方法はいくつかありますが、一般的なのは国内の暗号資産取引所を利用する方法です。暗号資産取引所を利用することでパソコンやスマートフォンからアクセスでき、手軽にトロン（TRX）を購入できます。
購入手順は、まず暗号資産取引所でアカウントを登録し、本人確認を行います。その後、自身の銀行口座から日本円を入金し、トロン（TRX）を購入する流れです。
トロン（TRX）の可能性
最後に、トロン（TRX）とトロンネットワークの具体的な活用事例を参照しながら、今後の可能性について考えていきます。
- 公的機関での活用
2022年、ドミニカ国がトロンネットワークを「ナショナル・ブロックチェーン」と位置づける提携を発表し、観光向けトークンDMCとデジタルID（DDID）の構想を公表するなど、実証が進みました。現時点で広範な本格運用の公表情報は限定的ですが、こうした先行事例が示すとおり、公的機関による採用が今後も拡大していく可能性があります。 - 既存金融との関わり
2025年4月、Canary Capitalがトロン（TRX）現物ETFを米SECに申請しました。このETFは保有するトロン（TRX）の一部をステーキングし、得た収益を組み込む設計となっており、米国のETF文脈でも注目される試みです。この申請は、暗号資産が従来の金融商品にどのように組み込まれていくかを示す具体的な一歩です。今後、ETFのような規制商品や大手金融機関との連携が進めば、トロン（TRX）の利用は個人ユーザー向けの送金・決済だけでなく、機関投資家や金融市場における資産運用の文脈でも存在感を強める可能性があります。